ふるさと納税、サラリーマンもできるのだろうか?賢く使いこなして毎年得しちゃおう

サラリーマンは、ふるさと納税できるでしょうか?

私は、ふるさと納税は、自営業者がするものだと思っていました。

納税額が多い自営業者が節税のためにするのだと思っていました。

ところが、知ってる人は皆、サラリーマンでもふるさと納税やってるじゃないですか。

ふるさと納税が始まって間もない頃、

Amazonの商品券が返礼品だった、大変おいしい時代もありました。

「Amazonの商品券がどうして??ふるさとの特産品だ??!」と

問題になりましたね。

最初からふるさと納税していた人は、毎年かなり得してましたね。「悔しー」

知らぬは恥!?

「コリャ、早速、始めないと」で、、、

ふるさと納税を去年度から始めました。

毎年得になるシステムなので、やりゃなきゃ損、、、損

私がやってみて、ふるさと納税のメリットとデメリット・やり方など解説していきます。

ふるさと納税とは?

「ふるさと納税」は、2008年(平成20年)より、

人口減少で地方の税収救済・地方と都市の格差の是正を目的にスタート。

「ふるさと納税」と呼ばれているが、実際には自分の応援したい自治体に寄付し

寄付した自治体から返礼品が送られてきます。

そして、確定申告する(手数料¥2,000かかる)ことで、

所得税と住民税から控除される(税金が戻ってくる)仕組みです。

サラリーマンでも自営業者でも所得税を払っている人は、誰でもできます。

ただ、年間所得額によって寄付金額が決まります。

無限に寄付して、控除を受けれるわけではありません。

又、年間所得額合計が150万円以下の人はメリットが出ません、

「ふるさと納税」は、しないでください。

「ふるさと納税初めてガイド」はココ

「ふるさと納税」を始める

「ふるさと納税」専用ページ

から買い物するとスムーズに買い物出来て

確定申告で必要な、寄付金証明書も簡単に選択できます。

「楽天ふるさと納税」専用ページは、通常の楽天市場の買い物と同様

SPUのポイントが、購入金額分付きますし、キャンペーンにも対応しています。

ですのでお買い物マラソンなどで購入すると、ポイント率が半端ないです。

「楽天ふるさと納税」の専用ページでの買い物が、おススメです。

「ふるさと納税」の始め方を順を追って解説いたします。

(当サイトでは、「楽天ふるさと納税」の専用ページで買い方手順を説明します。)

「ふるさと納税」の寄付から確定申告控除までの流れ。

自分の寄付限度額を調べる

返礼品を選ぶ(寄付する自治体を選ぶ)

控除の申請

「ふるさと納税」控除上限額を調べる

「ふるさと納税」は、1月1日~12月31日までの買い物合計額が、

1年間の申告の区切りで

自分の年間所得によって、寄付できる限度額が決められています。

「ふるさと納税」の寄付上限額を超えてしまうと

損してしまいます!!

「ふるさと納税」を始める前に自分の寄付限度額を調べておく必要があります。

「楽天ふるさと納税」だと会員であれば、1度入力しておくだけで

自分の購入限度額と現在の購入額が出ていますので便利です。

寄付金上限額シュミレーションページ

「楽天ふるさと納税」専用ページで寄付したい自治体と返礼品を決める

「ふるさと納税」専用ページ

で、寄付したい自治体と返礼品を

決めます。

HP
ふるさと納税の寄付の仕方
  1. 「楽天ふるさと納税」専用ページで、通常のショッピングページの様に買い物をすることで、自治体に寄付したことになり、返礼品を選んだことになります。
  2. 買い物の際、「確定申告」か「ワンストップ特例」を選択します。
  3. 後日、「返礼品」と「寄付金受領証明書」が送られてきます。
  4. 次の確定申告の時期に、「寄付金受領証明書」を使います。
税金の手続きをする。

ふるさと納税は、1月1日から12月31日までの

「ふるさと納税専用ページ」で寄付したものの合計を

翌年、2月頃の確定申告時期に申告する必要があります。

サラリーマンの年末調整では、できません。

確定申告は、とても簡単です。

私は、確定申告をおススメします。

確定申告しなくても「ワンストップ特例制度」という申告方法もありますが、

「ワンストップ特例制度」は各自治体にそれぞれ送付するので、

確定申告の方が簡単だと思います。

申告することで、所得税の戻りと住民税の控除が確定します。

必ず申告してください。

申告しないと大損です。

「確定申告」と「ワンストップ特例」の違い

ふるさと納税のまとめ、メリットと注意点

ふるさと納税のメリットは、

  • 自己負担 ¥2,000で自治体の返礼品(寄付金額の3割相当)がもらえる
  • 寄付金合計(自己負担¥2,000はかかる)が所得税と住民税で控除される。

ふるさと納税の注意点・デメリットは、

  • 寄付金限度額(控除額)を必ず確認し超えないようにする。
  • ふるさと納税は、年末調整できません。
  • 必ず申告する「確定申告」か「ワンストップ特例制度」必要があります。
  • 「ワンストップ特例制度」できない物は、確定申告する。
  • 単身で年収150万以下の人はふるさと納税のメリットが出ません。
  • 住民税控除は、翌年の6月から1年間月割りで控除されるので、かなり遅いです。

注意点とデメリットを守れば、自己負担額¥2,000で返礼品がもらえます。

控除額の戻りは、遅いですが、気にならない人には、得な内容だと思います。

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